「ワクチン」という踏み絵の時代が始まる! [ 健康スタジオ横浜 ]


「ワクチン」という踏み絵の時代が始まる! [ 健康スタジオ横浜 ]

健康スタジオ横浜の内藤です。

本日もご訪問くださりありがとうございます。

 

とうとう日本でも、新型コロナワクチンの接種が始まりました。

1月の菅総理とビルゲイツの電話会談以来、新型コロナワクチンのことがメディアに取り上げられない日はありませんね。

人類史上初めて人間の身体に異質の遺伝子を入れ込むワクチンの投与が開始されました。

ワクチン接種後15分くらいは安静にして様子を見ているようですが、遺伝子ですから短い時間帯で何がわかるのでしょうか。

その遺伝子が、5年後、10年後、あるいは20年後に、接種された人の体にどのような影響が出てくるのか? あるいは次の世代の子供たちにどのような影響が出てくるのか一切不明です。

まだ臨床試験も終わっていないワクチンですから打たれる人はモルモットです。

 

これまでのワクチンは、動物実験をし、数年間の経過を確認した後に使用されてきました。

今回の遺伝子ワクチンは、動物実験もなく、短期間の経過観察のみで、拙速に人類史上初めてのワクチンを打ち始めています。

今回の新型コロナウィルスは、罹ってもインフルエンザよりも軽く、桁が2つも少ない陽性者しかみつからない、従来のコロナ風邪の一種である新型コロナウィルスを、エボラ出血熱のような恐ろしいウィルスに仕立て上げ、とにかくウィルスをゼロにしなければ安心、安全な世の中は来ないと印象づけています。

そのためには、一刻も早くワクチンを接種することが必要だとして、政府やメディアがこぞってインフォメーションしているわけです。

安全確認がなされないまま、いきなり遺伝子ワクチンを全人類に接種しようとしているわけです。

 

テレビに出ている御用学者やコメンテーターは、言論に責任がありませんから、今のところワクチン賛美論者たちばかりです。

ワクチン反対の声は一切メディアでは報じられません。

しかしながら、真実を語り始めた現役の医師たちもおられますので、その声をご紹介いたします。

 

◆医師たちの真実の言葉

・「コロナによる被害は、ウイルスによる病気や死亡よりも、特に子ども達の精神に対する害が最も大きい。
子どものマスクの着用により、身体、行動、学習、情緒のすべてにわたって非常に多彩な障害(副作用)
を認めました」
本間真二郎医師

・「PCRという当てにもならない検査で「陽性になった人」の数を、「感染者」とすり替えて虚偽報道していますがこれは犯罪です。PCR陽性者を感染者だと言って、しょっぴいて隔離処置にし、職場にまでガサ入れする。これは重大な人権侵害、営業妨害です。マスクも感染を防御する効果は全くありません。効果がないだけならともかく、マスク長期着用は有害で危険です。慢性的な低酸素血症を引き起こし、免疫力低下をもたらします。さらにマスクに付着した細菌や真菌、ウイルスで逆に不潔で感染のリスクが高まります。
また、装着2時間後から記憶を司る海馬の細胞が死に始め、長期着用で認知症や子供の発達障害の危険が出てきます。人の表情が読み取れないことから小児には重大な精神発達障害、コミュニケーション障害も懸念されます。三密を避け、寄るな、触るな、こもってろ。これも嘘です。「新しい生活様式」とやらは、免疫を低下させ、さっさと死んでもらうための様式としか言えません。」
小林有希医師

・「ワクチンは難病奇病万病の原因です。打ってはいけません」
石川眞樹夫医師

・「第3波到来と大騒ぎをしている背景にはPCR増幅回数のトリックがあります。無症状や軽い風邪の人にいきなりPCRを実施し、増幅を40回以上繰り返し「コロナ感染者」と診断しているのが現状。人類がかつて接種されたことのないDNA・RNAワクチンだけに、免疫系の暴走や遺伝子異常など何が起きるか分かりません。
打つな!新コロナワクチン」
高橋徳医師

 

PCR検査を絶対的なものとして奉り上げ、あぶりだした陽性者を感染者にしていますが、これほど素晴らしいPCR検査なら、NHKスペシャルなどで放送されそうなものですが、NHKから民放までPCR検査の詳細について、一切放送されることがありません。

これも考えてみればおかしいと思いませんか?

もしPCR検査の特番が放送されたとしたら、PCR検査の真相が多くの国民に知られてしまいます。

ですから、このような番組を制作することも放送することもありません。

また、国会の本会議や予算委員会といった全国ネットで放送される国会中継では、PCR検査の真相について質問されることさえありません。

肝心の本丸については誰も切り込むことがないということです。

与党から野党の議員まで、わかっていて真相に触れないということは国会議員もすべてグルということです。

 

さて、現役の医師が語っているPCR検査の真相をご紹介いたします。

◆PCR検査の真相

「感染症の診断にPCR検査を使ってはならない」

これはPCR検査の開発者であるキャリー・マリス博士の有名な発言として映像でも残っています。

新型コロナウィルスを検知するために40回、つまり1兆倍に増幅しています。

ですから、果物にまで反応し陽性にしてしまう検査です。

PCR検査の取扱い説明書には、37回以上増幅してはならないとされています。

そしてこのPCR検査は、1人1回で1万円の「利益」を産みます。

それ故に最近では民間業者が多数参入し始めています。

しかもCT値をかなり高めに設定されています。

実態は、鼻とか喉の粘膜にウィルスが付着しているだけでは「陽性」に過ぎません。感染ではありません。

その陽性者も、実際は検査で陽性とされた人の6%ぐらいと言われています。

そのウイルスが細胞膜を超えて身体に侵入し、ヒトのDNAに指示し、増殖が防げなくなって初めて「感染」となります。

当然のごとく症状が出ます。

インフルエンザや風邪と同じです。

 

しかし、これもやがてNK細胞が除去します。

そして、免疫力を獲得し、同じようなウィルスに即座に対応できるようになります。

スウェーデンではロックダウンもせず、国民に免疫を獲得させるような方策をとっています。

そして、無症状感染も外国の調査では起こらないことが分かっています。

無症状者が感染させるといった言葉自体が、メディアが造り上げた無意味な造語です。

科学的なエビデンスはもちろん存在しません。

水増しした陽性者を感染者と大々的に報道し、さらに死者までも水増して恐怖を煽り、国民全体をワクチン接種へと向かわせています。

 

ワクチンという踏み絵の時代が始まる

ワクチンさえ接種すれば、元のような安心で安全な世の中が戻ってくる、このようなスローガンのもとワクチンを推奨する政府・メディアの報道がますます増えてきています。

今年は、ワクチン待望論者もそうでない方も含めて、餌付けの1年ですから、無料で多くの国民にワクチンの接種が行われます。

そしてワクチンとPCR検査(陽性者はどうにでも操作できる)によって陽性者が減少し、少しは安全な世の中になったという世論形成がなされていきます。

ある程度ワクチンを打つことが当たり前の世の中になってきたところで、有料によるワクチン接種へと変わっていくことでしょう。

おそらく来年の冬には有料となると思います。

 

さて、これから本格化する新型コロナワクチンの接種ですが、今のところワクチンを接種するかどうかは、本人の意思にかかっています。

しかしながら一概にそうとはいえません。

組織で働いておられる方、家庭内でのワクチンへの考え方など、さまざまです。

暗黙の了承、さらに同調圧力といった、日本独特の風潮があります。

個人の主張や意見がない国ですから、周囲がどのように考えて行動しているかで、自分の行動が決まります。

必ずしもそうではない方もいらっしゃいますが、組織で働いておられる方は頭を悩ますことになるでしょう。

 

組織としてワクチンの接種を推奨することになれば、受けざるを得ないような雰囲気になります。

今年は、各地方自治体単位で個人で接種することになるようですが、将来的には献血車両のようなワクチン車両によって、規模の大きい職場などに出向いて接種が行われることになるでしょう。

ワクチンの接種を希望されている方はこれで万々歳です。

ひと時の安心感は得られるわけです。

しかし、ワクチンの接種を希望しない方は、組織人としての立場が危うくなったり、人事上のリスクとなったり、あるいは変人扱いされることになるかもしれません。

「みんなが接種しているのになぜあなたは接種しないのか?」といったことが問われることになるでしょう。

戦時中の非国民狩りに似たような状況が待ち受けているかもしれません。

ワクチンの接種を受けるか受けないか踏み絵の時代がすぐそこまで迫ってきています。

 

イスラエルは新型コロナワクチン接種の先進国ですが、ワクチンの接種結果をIDカードに情報としてインプットすることが決まっています。

イギリスは国外に出る人には、ワクチン接種の情報を入れた電子パスなるものを導入することを発表しています。

今後はイスラエルやイギリスの制度が世界的に普及していくことになることは間違いないと思います。

ワクチンの接種証明がありとあらゆる分野への踏み絵として使われていくことになります。

海外出張や海外旅行もワクチンの接種証明がないと行くことができません。

いずれは大規模イベントへの参加もワクチンの接種証明が必要となることでしょう。

入社や入学の条件となったりするかもしれません。

極端な話では、家族のワクチンの接種証明まで求める、そのような企業まで現れてくる可能性もあります。

ただし、ワクチン接種後、数年や、数十年経過したときに、体調不良や副反応が起こったとしても、組織や国や製薬会社がワクチンとの因果関係を認めることはないと思います。

 

自分でワクチンの危険性を自覚したうえで打ちたい人は打つ、打ちたくない人は打たないといった選択となります。

結局はワクチンを接種することは、ロシアンルーレットを行うような覚悟が必要なのかもしれません。

誰かはズドーンとなります。

 

米国では、病院も含めたあらゆる職場で、このワクチン接種を強制するのは、違法になることを米国食品医薬品局(FDA)や米国疾病予防センター(CDC)も認めています。
(『Federal law prohibits employers and others from requiring vaccination with a Covid-19 vaccine distributed under an EUA』STAT, Feb. 23, 2021)。

したがって、公的機関も含めた職場で、ワクチンを強制したり、ワクチンを拒否したものに何らかのペナルティーを設けたりすることは、違法になり訴訟の対象になります。

来年までは遺伝子ワクチンの臨床試験の結果が出ませんので、それまでは世界の誰にも、遺伝子ワクチンを強制接種させることはできないことを一応頭の片隅にでもとどめておきましょう。

それでも日本は・・・? ですからね。

 

普通の風邪、インフルエンザ、新型コロナウィルスであっても、罹る人と罹らない人がいる以上、原因は外にあるのではなく、自分自身の体にあります。

普段より防衛体力を高めて、罹ったとしても無症状や軽症で済まし、免疫を獲得するほうがいちばん安全な方策と考えます。

 

本日も最後までお読みいただきありがとうございます。

 

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